翌年の夏休みは寄寓先の和歌山市内にいた。西宮球場からのラジオ放送にかじりついて浪速商業と対戦する和歌山中学を応援した。ニュースが何を報じていたか、これも記憶していない。ラジオから流れる「カムカム英語」や「鐘の鳴る丘」のテーマ音楽だけは覚えている。敗戦も原爆も関係なかったかのように。進駐軍も報道制限していたのだ。
いつの頃からか、あれから何年とか、戦没者や犠牲者を忘れるなとか。ずっと後には御巣鷹山で同僚も亡くなった。お盆の季節。毎年同じ思いを繰り返すのはテレビや新聞のお節介もあるが、国全体が心のこもらない年中行事をしているかのようにも思える。
折しも今年は国会で安保法案の空疎な議論が進められている。丁寧な説明をすると繰り返す総理の言葉は毎日空回りしているようだ。国会は議論をする場所なのに。こういう日々を連ねているうちに日限が来て議案は衆議院に差し戻され、再議決の結果、法案は成立して自民党万々歳となる結末はおそらく変わらないであろう。
それはそれとしてこの夏は、日本が敗戦を受け入れたポツダム宣言について少し勉強してみた。受諾する条件として執拗に繰り返される国体護持という言葉を考えてみた。国体って一体なんだろう、国民体育大会のことだよ、なんていう茶化しは措いて、まじめに考えてもすんなりとはわからない。しかし答えは何の事はない、天皇制のことだった。5日の朝日新聞夕刊の加藤陽子さんもそう話している。ロベール・ギランは著書『日本人の戦争』で終戦の詔勅中の「朕は慈に国体を護持し得て」の「国体」に次のように注をつけている。
国体というこの日本語は、終戦まで日本ナショナリズムのさまざまな局面を包含する、極めて漠然たる形態を意味し、とりわけ日本国家の天皇制性格を示唆するものと受け取られてきた。
（ロベール・ギラン『日本人の戦争』（朝日文庫1990））この注釈によってもなお感覚的にわかったような気がするだけで、一向に具体像を描けない用語である。いろいろの場合に用いられるのでなかなか理解しにくい。
絶望的な戦況の推移によって政府上層部に戦争終結への機運が増してきた。議論には必須の条件として「國體護持」という用語が頻出した。
7月26日にポツダム宣言が発表され、どのように反応すればよいか戸惑った内閣は宣言発表の事実を論評なしで公表したところ、「拒否だ」「無視だ」と新聞が勝手な解釈をして世間は混乱した。やむなく鈴木貫太郎首相が「黙殺」と表明したのは28日だった。続く日々には通常の空爆や艦砲射撃が続けられたのは勿論のことだが、6日に広島、9日に長崎と特殊爆弾の投下による惨劇があり、８日には中立条約を破ってソ連が対日宣戦を布告した。折しもソ連に終戦交渉の仲介を持ちかけて返答を待っていた日本政府にとってはまさに青天の霹靂であった。
ポツダム宣言による最終通告にどう対応するか。そもそも日本政府はこの宣言が連合国から日本に向けた最後通牒であることを理解していなかったのではないか。
すったもんだの議論に結論を得ず、御前会議の鶴の一声で受諾することになった。「天皇の国家統治の大権を変更するの要求を包含しおらざることの了解の下に」との条件を付けて8月10日に連合国に通知された。これがその時終戦を画策していた一同が共通に理解していた「國體護持」の内容だ。この場合はこれでよく理解できる。天皇が統治する国家形態のこと、すなわち天皇制という制度のことになる。
この条件に対してのアメリカ政府の回答には「降伏の時より天皇及び日本国政府の国家統治の権限は降伏条項の実施のため、その必要と認むる措置をとる連合国最高司令官に従属する（原文ではsubject to)ものとす」「日本の最終的な政治形態はポツダム宣言に従い、日本の国民の自由に表明する意思により決定されるべきである」とあった。さて「國體護持」はどうなったんだ、これでは「國體護持」に確信が持てない、という意見が持ち上がり、政府上層部はまたもや紛糾した。「国家統治の権限が連合国最高司令官に従属する」といわれてしまったのでは天皇の大権が認められないことになろうと解釈されてもしかたがない。軍部はこの解釈で抵抗したが外務省は「従属する」ではなく「制限せられる」と訳して抵抗をかわそうとした。13日未明にスエーデン岡本公使よりアメリカの回答文には実質的に日本側条件を是認したものであるとの緊急電が入り、ようやくこのまま受諾することに決して天皇の聖断を仰いだ。14日の最終的な受諾決定は再びの聖断を得てスイス経由で連合国に通知されてようやく戦争は終結することになった。日本国内では１５日正午、ポツダム宣言を受諾したことが裕仁天皇の肉声によるラジオ放送によって周知された。
ポツダム宣言受諾までの経緯をみると、政府上層部の和平派も徹底抗戦派も何は措いても国体が護持できないなら受諾できないとの思想である。国民の運命も国土の荒廃も一切無視して天皇制を護るのが唯一の目的だったかのようである。国民も国土もなくなって皇室だけが残ってどうするのかと思うが、誠に不思議な国民感情であったと思う。
ポツダム宣言の第十条に「吾等は日本人を民族として奴隷化せんとし、又は国民として滅亡せしめんとするの意図を有するものにあらざるも・・・」（"We do not intend that the Japanese shall be enslaved as a race or destroyed as a nation,"に対する外務省訳文)との文言がある。戦争に負けることは奴隷化や滅亡までをも意味するという西洋流の概念を果たして日本人は持っていたであろうか。
降伏を勧める相手はこのような概念を持つ人達であるにもかかわらず、国体護持を条件に申し出るのは世間を知らぬ尊皇攘夷思想を思い出させる。本来なら通用しないはずであり、現にソ連は反対して無条件降伏を主張した。案文作成は6月頃からアメリカの三人委員会の手で進められていた。中にはグルー元駐日大使のような日本を知悉している人たちが入っていたこと、戦後の占領計画を立てる人たちは皇室の存在が人心を収攬し統治の混乱を防げることを理解していたことなどが幸いしたのである。
国民の間には予ての戦時体制一色になってきた頃から喧伝された「天皇の大御心」に殉じる感情が広く行き渡っていたものの、この和平工作段階の頃には空爆下の日常生活の窮乏化がひどくなっていたことから反天皇感情が増えていたことも確かであった。宮中側近も情報収集に抜かりなくその辺りは十分に天皇に伝えていたことと思われる。14日の最終受諾に裁決を与えた天皇は自らの発意で受諾に至った真意を直接国民に伝えたい意向をもらしたと伝えられる。これが15日正午のいわゆる玉音放送となった。
ところでポツダム宣言はベルリン郊外のポツダムで公表されたため、この名でよばれる。同地では1945年7月17日から8月2日にわたって米英ソ連の首脳が集まって第二次世界大戦の戦後処理を合議する会談が行われていた。この期間中に「日本への降伏要求の最終宣言」として米国大統領、英国首相及び中華民国主席の名において発出されたのがいわゆるポツダム宣言である。発出された1945年7月26日当時、ソ連は対日中立条約廃棄を4月に通告済みであったが、翌年4月まで有効の当事国であったから宣言には加わっていない。ポツダム宣言はアメリカ製であるから米国の意思が明瞭に表れている。損害を少なくしながら、戦争を終結させる方策として、天皇制を維持することを事前に表明すれば日本が受諾に応じやすくなると考えられた。しかし、アメリカ国内の世論に天皇制に対して非常に厳しい思潮があったためトルーマンはこの提案を原案から削除した。この削除された内容が、日本が要求した国体護持の条件についての上述の回答に示唆されたわけだ。また、原爆保有を明示して日本の破滅が確実な予想とすれば降伏を早めると提案されたが、案文段階では実験成功の帰趨が不明であったため条文には含めなかった。原爆については宣言文第3条に「軍事力の最高度の使用」という間接的な表現になったが、これでは日本は理解できなかった。
第十条には上述の奴隷化云々の文言に続いて「一切の戦争犯罪人に対しては厳重なる処罰加えらるべし」との語句もある。当然のことに戦後、日本側では天皇の免罪が大問題になる。ただ天皇個人を有罪とすることで制度自体は存続可能となるとする考え方も生まれてきた。
宣言を受諾した直後に従来皇后宮職に属していた東宮関係の事務を分離し、新たに東宮職を設置することが宮内省から発表され、東宮大夫に穂積重遠が任命された。続いて11日付各新聞に「宮内省御貸下」の皇太子昭仁の写真が掲載されて、立派にご成長などのコメントが付けられていた。これは状況の全く見通せない段階にあって天皇の引責退位の事態を想定して「國體護持＝制度維持」を考慮した手段と考えられよう。
なお、ポツダム宣言の署名者はトルーマン一人だけであった。チャーチルは一時帰国していて不在だった。だが最終に至る案文には目を通している。彼は第13条の無条件降伏に「日本軍の」と付け加えた。アメリカはおそらく国を挙げて日本国の無条件降伏と絶滅の気運が強かったろう。リメンバー・パールハーバーだ。
蒋介石はポツダム会談にも来ていなかった。
ところで、国体護持などにとらわれないでポツダム宣言を直ちに受諾していたならば、原爆は避けられたのに、などという恨みがましい話がよくある。経緯を調べればそれは間違いだ。どうやら日本に原爆を使用することは開発の進行中に決まっていたようである。
ポツダム宣言に関連して判明しているのは、7月17日にソ連が保留していた対日参戦を実行するとスターリンがトルーマンに知らせたこと、翌18日にトルーマンのもとに原爆実験が成功したとの報告が届いたことである。そして7月25日にトルーマンが原爆の投下を承認したことにより、実際の爆撃部隊への指令が発出される運びとなった。
ルーズベルトは日本に原爆を使用しないことにしていたのが、急死によってトルーマンに政権が引き継がれたことで日本に投下する具体的な計画が進展したことは事実のようである。
原爆を何処にどのように使うかについてのアメリカがどう考えたかは、十分な資料を手元に持たないので推移を記述するのはシロートには難しい。
国体護持の勉強には吉田裕『昭和天皇の終戦史』（岩波新書1992）を参考にしたが、原爆については触れていない。
日本がポツダム宣言の受け入れを逡巡している間にアメリカは二発も原爆を投下した。一般国民を含む無差別爆撃であることは東京大空襲ほかとも共通していて立派な戦争犯罪である。だが、新しい二発は核爆弾である。いったん殻を破ったら無限に近い時間の間、有害な放射能を発散し続ける核、それは二度と元には戻せないのだ。核爆発の利用は人類への挑戦である。アメリカがいかに自由と民主主義のためにといっても、その使用は人類に対する犯罪である。ポツダム宣言の勧告に従って日本は降伏したが、核の利用は許せない。その核をアメリカと同調して「平和利用」している日本は間違っていると思う。
（2015/8月）